オフィスに備えたい停電対策グッズ8選！ライト以外に何を揃えるべき？

もしも、今夜、突然の停電であたりが真っ暗になってしまったら……。すぐに現状を把握できず、避難することが難しいかもしれません。 東日本大震災や熊本地震などの災害以降、東京の企業を中心として個人の防災意識は高まってきています。社会人ならば家にいるよりもオフィスにいる時間のほうが多いことから、企業としても従業員の安全を考えて、適切な防災用具を配布しておくことが重要です。 今回は、停電に遭っても速やかに避難できるように、オフィスにあると便利な停電対策グッズを集めてみました。ぜひ備品導入の参考にしてみてください。

停電対策グッズの定番！5つの多機能ライトを紹介

震災後に停電してしまうと、非常灯など以外はオフィス内が真っ暗になってしまい、歩くことすらままならなくなります。そうすると、従業員の皆さんが安全に避難することが難しくなってしまうかもしれません。懐中電灯はなるべく一人ひとり持っておくことが理想です。 そこで、懐中電灯選びのポイントを３つお伝えします。 ただし、これらの要件を満たした電池式のライトだけ持っていても、電池が切れて補充できない場合があります。そのため、ソーラー式のライトも予備で用意するなど、複数種類のライトを準備しておくとよいでしょう。 そこで、今回紹介する５つのライトは、どれも少し変わった、最新のものを選びました。普通の懐中電灯に加えて、もうひとつ非常時にも使えるライトをオフィスに備えておけば、準備は万端ですね。

１、防水LEDランタン：エムパワード

（画像：http://mpowerd.jp/results_detail/mpowerd_outdoor2.0） 透明で、綺麗な形の防水LEDランタン、エムパワードです。 点灯時間最大18時間で、ソーラーパネル付きのため、充電は必要ありません。なんと重さは125gととても軽く、折りたたんだらたった2.5cmのコンパクトサイズになることも大きなポイントです。 アウトドア用ですが、デスクの隙間にしまっておくことができるため、非常用としても活躍してくれるでしょう。

２、防災用簡易ライト：ロング ポッキンパ!!

（画像：https://www.lumica.co.jp/product/bousai/） 防災用簡易ライト ロングポッキンパ!! という、楽しげな名前が特徴のライト。昔ながらの夏祭りを思い出すような、ぽきっと軽く折り曲げるだけで光る仕様です。強風の中や、水中でも活用できる、防塵・防水構造は災害時などに最適。点灯時間も10〜12時間と長いため、一晩中手元を明るく照らしてくれます。 常備灯、備蓄用にオフィスや家に置いておけば、停電時にさっと使えたり、土砂災害などの危険な場所の目印になったりと、大活躍してくれます。水の中でも使えるので、豪雨など悪天候のときでも安心して使うことができることも、頼もしいですね。

３、スマートフォン対応 IoT LEDライト：MAmoria it（マモリアアイティー）

（画像：http://www.brother-enterprise.co.jp/products/mamoriait.html#no02） MAmoria it（マモリアアイティー）は、地震の揺れを感じて自動点灯するという機能を持つ、スマホ対応のLEDライト。いざというときはホルダーから外すだけですぐに点灯します。 Bluetoothでスマホ経由でインターネットサーバーに接続。緊急速報メールがスマホに届くと、ブザーとともに点灯する仕組みになっています。また、毎日のお天気も知らせてくれるので、日常生活にもフィット。普段使いもできるライトです。

４、最大142時間点灯！GENTOS Explorerシリーズ　EX-136S

（画像：http://www.gentos.jp/products/EX-136S/） 白と黒のデザインがカッコいいアウトドア用ランタン、GENTOS Explorerシリーズ　EX-136S。濡れても使えるので、雨天のときも安心。また、Ecoモードにすると、なんと142時間（およそ6日間）も点灯したままにできるため、防災用としても優れたライトとして活躍してくれそうです。 電池切れ時はロゴマークの真上にある丸いボタン部分が赤く点灯します。 キャンドルの炎をぼうっと眺めていると、心が安らいだ経験はありませんか。このランタンには「キャンドモード」が搭載されていて、光量がランダムに変化し、ろうそくの炎のようなゆれを再現することができます。暗闇の中、長い間いなければならない事態に陥っても、これがあれば少し気が安らぐかもしれません。 そのほかに、電池容量低下による、充電必要時に赤色点灯で知らせる機能があるため、急に必要になったときも突然あかりが消えてしまう事態を防ぐことができます。また、水に浮かぶ仕様のため、雨天でも安心して使うことができますよ。

５、水と塩で発電できるライト：MIZUSHION（ミズシオン）

（画像：http://www.maxell.jp/consumer/led_lantern/ms-t210wh/ms-t210wh.html） 水と塩で発電するという、なんとも不思議なライト、MIZUSHION（ミズシオン）。塩水を電解質として、陽極に酸素、陰極にマグネシウム合金があるため、イオン交換により発電するという仕組み。まるで科学の実験のようなメカニズムになっています。 けれど使用方法はとても簡単。塩を入れてから水を入れるだけで、すぐに光ります。パワーバーを交換することで、繰り返し使用することが可能。一度点灯すれば、約80時間の連続点灯が可能です。 手元に換えの電池がなくとも、水と塩だけあればあかりを灯すことができるため、防災にはもちろん、キャンプなどのアウトドアシーンやレジャーにもおすすめのライトです。

より大きな災害に備えて用意したい停電対策グッズ3選

一時的な停電であれば、ライトである程度の安全を確保できます。しかし、帰宅できないほどの大災害が発生し、停電の長期化や断水が起こることを想定するなら、保存水や簡易トイレなど＋α の停電対策グッズが欠かせません。 災害時でも最低限の衣食住を確保するため、用意しておきたい停電対策グッズをご紹介します。

１、15年保存できるボトルウォーター：カムイワッカ麗水

（画像：http://www.japan-mineral.co.jp/） 1人あたりの理想的な飲用水の量は「1日2～3リットル」といわれており、水分不足は不調に直結するため、災害時の断水に備えてボトルウォーターを備えておきたいところです。 しかし、通常のミネラルウォーターは賞味期限が短く、保存用の水として適していません。だからといって、災害に備えて購入・消費をこまめに繰り返す「ローリングストック法」では、習慣として定着しづらいため防災対策としてベストとはいえないでしょう。 こういった課題を解決してくれる停電対策グッズが、洞爺湖サミットでG8首脳に提供されたボトルウォーターである「カムイワッカ麗水」です。公的機関の分析試験により安全性が証明されており、最長保存期限は国内最長の15年（株式会社ジャパン・ミネラル調べ）。 保存水とはいっても、価格は通常のミネラルウォーターと大差ないため、気軽に必要分を買い揃えられます。

２、担架になる災害時用の毛布：もうたんか

（画像：https://www2.teijin-frontier.com/shohin/moutanka.html） オフィス滞在中に被災し、帰宅できない状況に陥ったとき、各自が睡眠を取れる場所は限られています。こういった状況を想定した際、停電対策グッズとして真っ先に思い浮かぶのは寝袋（シュラフ）ですが、寝袋を多数保管するためには大きなスペースが欠かせません。 そんな悩みを解決するアイテムが、帝人フロンティア株式会社が販売する「もうたんか」です。もうたんかは、防寒のための毛布として使えるほか、怪我人がいる場合にはそのまま担架として使えるアイデア商品。 柔軟性があり、担架で搬送される怪我人を固定できるストッパーもあるため、階段のあるオフィスでも小回りの利く担架として機能します。真空パックに保存することでコンパクトになり、寝袋ほど収納スペースを必要としない点が魅力的です。

３、安心して使える簡易トイレ：ほっ！トイレ

（画像：http://excelsior-inc.com/products/hotilet.html） 災害時に使える簡易トイレは数多くあるものの、携帯性を重視したために「利用時の安心感」という観点で配慮に欠ける製品もあります。いくら緊急事態といえども、複数の人目があるオフィスでの利用は躊躇してしまいます。 利用時に着用可能なポンチョが付属している「ほっ！トイレ」は、そのような不満を解消する画期的な簡易トイレです。排便時に全身が隠れる設計になっているため、人目を多少避けられるスペースへ移動すれば安心して利用できます。 被災により帰宅できず、オフィスが断水状態になる可能性を考慮して、必ず用意しておきたい停電対策グッズの1つです。

防災用品を従業員に配布する場合は、「福利厚生費」として計上しよう

従業員の安全を守るために、職場に備えておきたい防災用品。一人ひとりに配布する場合、今回紹介したライトはもちろん、応急手当てセットや軍手、非常時用ラジオ、ホイッスルなど、すべて「福利厚生費」に該当します。 もし、購入した防災用品を職場に備えつけるのであれば、消耗品費で計上できます。また防災用品を購入したときは、それら備品などを使用したときでなく、「備蓄時」に経費として計上する、ということにも気をつけましょう。 これらの防災用品を災害に備えて備蓄することは、事業を継続するにあたり必要であると認められているためです。 一般的に経費として処理できる防災用品の範囲ですが、「停電対策グッズ」として販売されているものを購入した場合は、経費として成立すると考えて問題ないでしょう。

まとめ

災害が発生し、避難するときに必要な最低限の持ち物は、オフィスにも準備できていますか。自宅には準備できているという人が多いかもしれませんが、冒頭でもお話した通り、一日のうち1/3以上はオフィスで過ごす人がほとんど。 首都直下型地震や南海トラフ地震など、もしも大きな地震が起きたとき、「準備しておけばよかった」と後悔しないように、会社にも停電対策グッズを用意していくことが大切です。その中でも今回紹介したライトは比較的すぐに用意できるものです。 防災用品の計上方法について「福利厚生費」「消耗品費」を間違えないよう、今一度確認しながら、企業として従業員の安全を守るために何ができるか、考えてみてください。