【企業向け】冬の防災対策・おすすめ防寒グッズを紹介

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遠藤 香大(えんどう こうだい)

「冬に災害が発生し、停電や断水が起こった」「気温が氷点下になる中で、従業員が会社待機を余儀なくされた」などの状況への備えはできていますか?この記事では、おすすめ防寒グッズや、企業が取り組むべき事前の防災対策について詳しく解説します。万全に準備して、冬の災害に備えましょう。

冬に被災した場合、企業が負うリスク

自然災害は、地方や季節を選ばず突然襲ってきます。2024年1月に起こった能登半島地震は、北日本の真冬という状況での大災害でした。

真冬における被災地では停電や燃料不足によって暖が取れなくなり、感染症や低体温症などのリスクが高まります。冬場の災害における防寒については、個人が取り組むだけではなく、企業も対策をすべきポイントだといえます。企業における防寒対策が不十分だと、従業員の健康面に悪影響が出てしまい事業のスムーズな進行が妨げられるおそれがあります。

おすすめ防寒防災グッズ

防災を見越した防寒対策では、停電になっても問題なく使えるアイテムを選ぶことが重要です。

ここからは、企業防災において防寒のために準備したいグッズを5つ紹介します。もしものときのために、買いそろえておくといいでしょう。

その他の防災グッズについては、以下の記事を参照してください。

アルミ保温シート

▲出典:photoAC

アルミ製の防寒シートはエマージェンシーシートとも呼ばれ、冬場の防災グッズとして欠かせない1つです。

体に巻いて使うことで、体温を逃がさずに保温する効果があります。日常で使う防寒着よりコンパクトで持ち運びしやすい点も優れているポイントです。また、アルミ素材のため水分を通さず、雨カッパの代わりに使うことも可能です。

耐久性は強くない商品が多いため、複数個そろえておくと余裕をもって使えるでしょう。

デメリットとしては、通気性がないこと、カサカサと音が鳴るため大勢の前で使用しにくい側面があります。

湯たんぽ

▲出典:photoAC

湯たんぽは容器の中にお湯を入れて使う防寒グッズです。お湯さえあれば燃料が不要なため災害時でも役に立ちます。避難中に体が冷えたときは、湯たんぽで胸元を温めると、体温低下を防ぐ役割となります。

湯たんぽにはさまざまな材質のものがあるため、材質によって特性が異なります。

例えば、金属製の湯たんぽは保温性が高く、直火加熱が可能です。直火加熱ができれば中の水を換えなくても使用できるため、長い期間でも繰り返し使用できます。

ポリエチレン製の湯たんぽは保温性では劣るものの、軽量で扱いやすいため、災害時の持ち出し袋に入れておくといいでしょう。

ストーブ、灯油

▲出典:photoAC

停電環境で自宅避難が続く場合には、部屋を暖める手段が必要です。ストーブにはさまざまな種類がありますが、石油ストーブは灯油さえあれば暖を取れるため、災害時にも活躍します。災害時は電気やガスが止まる可能性があるため、灯油式のストーブがあるといいでしょう。

住居環境によって灯油が使用できない場合は、カセットガスストーブがおすすめです。カセットガスストーブは、カセットコンロのようにガスボンベで動かせるストーブで、通常のストーブよりも安い値段で販売されています。

平時に部屋全体を暖めるほどの性能はありませんが、災害用として1つ準備しておくのもいいでしょう。

マットレス

▲出典:photoAC

避難時にマットレスがあれば、コンクリートなどの硬い地面や床より体力を消耗することを防げます。企業が防災グッズをそろえるときは、会社に泊まり込む人が出たときに備えマットレスの準備をするといいでしょう。

災害時の持ち出し用袋に入れる場合は、防災用エアマットが適しています。防災用エアマットは、空気を入れて膨らませることで、通常のマットレスと同じように使える防災グッズです。

商品によっては付属のストローで膨らませるため、体力のない方でも数分ほどで使用できます。また、空気を抜けばコンパクトな大きさに畳めるため、荷物の隙間に入れておけるでしょう。

カロリーの高い食事

▲出典:photoAC

災害への備えとしては、避難する人数に対して3日分から1週間分程度の非常食を備蓄するべきだと一般的に言われています。

暖房器具が十分ではない冬場の避難生活では、体温維持のためにカロリー・体力を消耗します。そのため、冬場の非常食はカロリーの高い非常食を選ぶといいでしょう。神奈川県が発表した災害時の必要カロリーを示した資料では、1日3食食べるとして、1,500kcal~1,800kcalを摂取する必要があるとされています。

これはあくまで目安で、避難者の支援や救助活動のためによく活動する人や、妊娠中・授乳期の人がいる場合は変化すると考えましょう。

事前にできる冬の防災対策

企業が災害に備えて準備をするときは、防災グッズ以外にもやるべきことが多くあります。

ここからは、企業が行うべき災害への準備を2つ紹介します。事業と従業員を守るために、平時から意識するといいでしょう。

BCPを策定する

BCPとは企業が‌自然災‌害‌や‌テ‌ロ‌、システムの停止な‌ど‌の非常事‌態‌に‌遭遇したときに、‌被害を‌最小限に食‌い‌止‌め‌、‌事‌業‌の‌継‌続および早‌期‌復‌旧を実現するた‌め‌に立てる計画です。

資源には限りがあり、インフラの寸断も発生しうる非常事態において、何を優先し、どのように行動するのかをあらかじめ決めることで、スムーズな避難・復興が可能です。

BCPは非常事態が起こる前に策定することで、物資の調達方法や移転計画が明確になり、従業員を守りながら事業の復旧に取り掛かれます。

BCPについては、以下のページをご覧ください。

安否確認システムの導入

安否確認システムとは、災害や非常事態のとき従業員やその家族の安否を迅速に確認するためのシステムです。

冬季の災害において従業員の居場所・状況などが正しく把握できないと、従業員が低体温症をはじめとした深刻な状況に陥るおそれがあります。安否確認システムを導入することで、緊急時に従業員の安否やどこにいるのかを迅速にチェックができます。

安否確認サービスを導入する際は、トヨクモの『安否確認サービス2』がおすすめです。『安否確認サービス2』は気象庁から発表される警報に連動して一斉に安否確認を行い、回答結果は自動集計されるため、迅速な安否確認が可能です。

また、フォームや掲示板を用いてコミュニケーションが取れるため、従業員がどこにいるか・何が必要かなどの情報をスムーズに共有できます。

2021年4月に『安否確認サービス2』を導入した、JR北海道の事例をご紹介します。

JR北海道は以前、電話を中心とした手段で安否確認を行っていました。しかし2018年に発生した胆振東部地震では、停電により電話が繋がらなくなり、安否確認に多大な労力と時間がかかってしまいました。その後安否確認業務をサポートするシステムの検討が進められ、『安否確認サービス2』を導入。結果として、2021年5月と2022年3月に起こった地震の際にも迅速な安否確認が実現できました。

従業員の健康を守るため、備えを万全に

冬季の災害への対応や避難は、ほかの季節にはない注意点が付きまといます。従業員の健康を守るためには防寒グッズの備えは必須です。

また、非常食についても、寒さによる体温・体力の消費を考えて選ぶ必要があるといえます。

季節を問わない災害からのスムーズな避難・復旧には、BCPの策定や安否確認システムの導入が有効です。安否確認システム導入の際は、ぜひトヨクモの『安否確認サービス2』の利用をご検討ください。

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