防災・BCP・リスクマネジメントが分かるメディア

【防災士が選ぶ】本当に必要な企業向け防災グッズ8選|備える際の注意点も解説

地震をはじめとする自然災害が多発していることから、防災グッズの見直しを行っている企業も多いでしょう。防災グッズの備えは保管場所や費用が必要となるため、ムダなコストが発生しないように過不足ない量を正確に把握したいはずです。

そこで本記事では、防災グッズで本当に必要なものを8つ紹介します。企業が防災グッズを備えるべき理由や注意点も解説していますので、あわせて参考にしてください。

プロフィール背景画像
プロフィール画像

編集者:坂田健太(さかた けんた)

トヨクモ株式会社 マーケティング本部 プロモーショングループに所属。防災士。
2021年、トヨクモ株式会社に入社し、災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案やサポートに従事。現在は、BCP関連のセミナー講師やトヨクモが運営するメディア『みんなのBCP』運営を通して、BCPの重要性や災害対策、企業防災を啓蒙する。

企業が防災グッズを備えるべき理由

企業には、従業員に対する安全配慮義務が課せられており、どのような場合でも安全に働ける環境を用意しなければいけません。

使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。

引用:(労働契約法(◆平成19年12月05日法律第128号))

安全配慮義務を怠ると損害賠償請求される恐れもあるほか、社会的な信用を失う危険性もあります。なお、安全配慮義務は災害時にも適用されるため、従業員の安全を守る備えが必須です。企業の状況に応じた防災グッズを準備しておき、従業員が安心して過ごせる環境を用意しましょう。

防災グッズで本当に必要なもの8選

災害時は何が起こるか予想できないため、安全確保のために備えられるものは準備しておくと安心です。とはいえ、保管場所や予算には限りがあるため、最低限何が必要なのかを把握しておくべきです。具体的には、以下の8つの防災グッズを最低限用意しておくといいでしょう。

  • 食料
  • 衛生用品
  • 現金
  • 防寒具
  • 救急用品
  • 防災ラジオ
  • 懐中電灯

それぞれの防災グッズについて解説します。

1.水

多様な防災グッズの中でも、水は欠かせません。断水の恐れもあるため、多めのストックをしておきましょう。一般的な飲料水は賞味期限が2〜3年ですが、備蓄用を購入すると5〜10年保存できるため、頻繁に購入する手間を省けます。なお、水の必要量の目安は1日あたり1人3Lと言われていますので、従業員の人数を考慮したうえで備えておきましょう。

2.食料

水とあわせて準備しておきたいのが、非常食です。水だけで調理できるアルファ化米やそのまま食べられるパンなどが販売されているため、必要に応じた食料を備えておきます。キャンディーやクッキーなどのお菓子も備蓄しておくと、手軽に栄養を補給できます。さまざまな食料を備えて、飽きにくく数日の避難にも対応できるようにしておきましょう。

3.衛生用品

簡易トイレやトイレットペーパー、生理用品といった衛生用品も必ず用意するべき防災グッズです。とくに簡易トイレを用意しておくと、断水時の排泄問題を解決しやすいでしょう。

トイレットペーパーをはじめとする紙類は、普段使っているものを多めに用意しておくと、体を清潔に保てるため衛生環境を維持しやすくなります。

なお、女性のいる職場では生理用品も欠かせません。雇用している従業員の状態に合わせ、必要な衛星用品を準備しておくと安心です。

4.現金

災害時はATMやクレジットカードが使えない可能性があるため、ある程度の現金を用意しておきましょう。災害時に食料を購入する際、現金のみに対応している店しか営業していない可能性があります。現金は防水加工の施されている袋や金庫などに保管しておくと、災害時でも安心して利用できます。

5.防寒具

災害時はいつ発生するか予測できないため、寒さに備えた対策も必須です。毛布やカイロがあれば冷え込む朝晩を乗り越えやすくなるでしょう。毛布は災害によって帰宅できない場合の仮眠時にも利用できます。

6.救急用品

災害時は怪我や病気をする恐れがあるものの、医療機関に受診できない可能性が高いです。そのため、消毒液や絆創膏、医薬品などを備蓄しておき、応急処置ができる体制を整えておきます。応急手当用品は普段から使用できるため、多めに用意しておくといいでしょう。

7.防災ラジオ

災害時は停電などによって、被害状況を把握できない可能性があります。とはいえ、迅速な安全確保のためにも、被害状況の把握はすみやかに行うべきです。そのような場合に備えるために、災害時でも使用できる防災ラジオを準備しておきましょう。手回し充電式であれば、停電時でも情報を集められます。

8.懐中電灯

災害時は停電が予想されるため、懐中電灯をはじめとする照明器具も備えておきます。懐中電灯は充電式や電池式などの種類があるため、購入前に活用方法を確認しましょう。電池が必要な場合は、サイズを確認したうえで余分に準備します。

防災グッズで本当に必要なものをそろえる準備

防災グッズの必要性を認識しても「防災グッズを保管するスペースを確保できない」「防災グッズにかける費用をあまり工面できない」といった理由によって、準備ができていない企業もあるはずです。そのような場合は、防災グッズの中でも本当に必要なものだけを準備しておき、最低限の安全を確保できる環境を用意するといいでしょう。

防災グッズで本当に必要なものをそろえる際は、以下の準備が必要です。

  • 必要量を把握する
  • 保管場所を確保する

それぞれについて解説します。

必要量を把握する

防災グッズを用意するときは、必要量を把握しましょう。企業によって従業員や来訪者の数が異なるため、防災グッズの必要量にも差が生まれます。そのため、防災グッズを備えるときは、自社の状況を把握したうえで適切なアイテムと量を準備する必要があるでしょう。

なお、防災グッズの量は最低でも「従業員の数×3日分以上」を備えるのが望ましいと言われています。目安量を参考にしながら、自社にとって必要な量を計算するといいでしょう。

保管場所を確保する

防災グッズの保管場所を確保しましょう。必要最低限の防災グッズを準備する場合であっても、保管場所は必要です。普段あまり使っていない部屋や倉庫を活用したり、オフィスの隅に場所を確保したりするのもいいでしょう。災害が起きたとき、迅速に取りに行ける場所に保管しておくのが重要です。

企業が防災グッズを備える際の注意点

企業が防災グッズを備える際の注意点は、以下のとおりです。

  • 各個人が必要とするものを準備してもらう
  • 定期的な見直しを行う
  • 防災グッズについて従業員全員に周知する

それぞれの注意点を解説します。

各個人が必要とするものを準備してもらう

防災グッズは、従業員によって必要となるものが異なります。

たとえば、持病を持っていている人は薬が必要でしょう。お薬手帳などを携帯していることも大切です。また、身分証明やホイッスル、軍手などは、個人の準備に任せてもいいでしょう。

企業は従業員の安全を確保するために必要な防災グッズを準備し、従業員にはそれにプラスして備えておきたいものを携帯しておいてもらうと、より効果的な対策ができます。

定期的な見直しを行う

防災グッズの中には賞味期限や使用期限が設定されているため、定期的な見直しが必須です。とくに、備蓄用ではない水や食料は賞味期限がすぐに切れる恐れもあるため、定期的なチェックが欠かせません。賞味期限を分かりやすいように明記するなどして、見直しの手間を省くようにしましょう。

なお、防災グッズは古いものから消費して、その都度新しいものを買い足していくローリングストックがおすすめです。消費期限や使用期限が切れる前に消費でき、一定の備蓄量を確保し続けられます。

防災グッズについて従業員全員に周知する

防災グッズの種類や使用方法、保管場所などは従業員全員に周知しましょう。

災害時のために防災グッズを備えていても、従業員が種類や保管場所などを知らないと緊急事態に活用できません。予測不能な災害に備えられるように、すべての従業員が防災グッズを活用できる環境を整えておく必要があります。

防災グッズとともに安否確認システムも整備しよう

災害はいつ起こるか予測できないため、あらゆる事態を想定した備えが必要です。少しでも不安が軽減できるような備えをしておくと、災害時でも冷静な判断をしやすくなるでしょう。

なお、災害が起きたときは防災グッズだけではなく、従業員の安否確認ができる仕組みを構築しておくとより安心です。災害は予測できないからこそ、常に従業員の安否確認ができる状況を用意しておくと、被害状況を把握しやすくなるでしょう。

安否確認システムはトヨクモの『安否確認サービス2』がおすすめ

災害の安否確認システムには、トヨクモの『安否確認サービス2』がおすすめです。気象庁の情報と連動して安否確認通知を自動で送信できるため、従業員の安全確認を迅速に行えます。また、安否確認の回答結果は自動で集計されるため、安否確認にかかる手間も大幅に削減しながら迅速な対応を行えます。

安否確認サービス2は直感的に操作できるため、どの年代の従業員でも利用しやすいのも魅力です。災害時の混乱状態であっても、簡単に安否確認ができるでしょう。災害時のリスクを少しでも軽減するために、ぜひ安否確認サービス2を活用してください。

本当に必要な防災グッズを見極めよう

企業は従業員を守る義務があるため、災害時に備える必要があります。あらゆる防災グッズを準備すると多くの保管場所が必要になったり、多額な費用がかかったりするため防災グッズの見極めが重要です。今回紹介した本当に必要な防災グッズの種類を参考にしながら、自社によって必要なアイテムを備えてください。

なお、災害時の備えとしてトヨクモの『安否確認サービス2』の導入がおすすめです。混乱状況下にある災害時でも迅速に従業員全員の安否確認を把握できるうえ、出社できる従業員数なども分かります。

また、誰でも直感的に使いやすい作りになっていることから、すべての従業員が簡単に操作できるでしょう。災害時に迅速な初動を行いたい方は、ぜひ安否確認サービス2をご活用ください。

安否確認サービス2の製品サイトに遷移します。