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事業継続計画における組織の「レジリエンス」力の高め方

現在、様々な業界において「レジリエンス」という概念に注目が集まっています。

これは大規模な自然災害や強いストレスなど、外部からの圧力に対して、決して抗うことなく反発力を利用し、しなやかに体制を整えていくことができる力のことを指します。変化の多い現代社会において、今最も必要とされる能力であるとも言われています。

今回は、企業に降りかかる様々なリスクに対し、事業継続を図る上で重要な組織の「レジリエンス」力の高め方について紹介します。

変化の多い時代に求められる「レジリエンス」とは

そもそも「レジリエンス」という言葉自体に親しみのない人が大半ではないでしょうか?

「レジリエンス」とは個人を対象に言うと、過度なストレスによるメンタルの低下から持ち直す力。つまり、様々な悩みを抱えて心が折れそうな状態からポジティブな方向へと進めていける能力のことを言います。

具体的に「レジリエンス」が高い人の特徴は、楽観性があり、失敗しても自分の成長の糧にできる“心の折れない人”と言えます。逆に、何でもネガティブに捉える傾向があり、ストレスを受けた時に立ち直れないくらい落ち込んでしまうような人が「レジリエンス」が低い人に分類されます。

また能力の高い低いに関わらず、「レジリエンス」自体は誰にでもありますが、それを活かせるようになるためには、ポジティブな思考や感情のコントロールを身に付ける必要があるのです。

企業における「レジリエンス」の考え方

では、企業レベルでの「レジリエンス」はどういった考え方なのでしょうか?

例えば、大規模な震災被害を受けたとして、本来であれば業務レベルが0に落ちてしまうところを10や20の程度で持ちこたえ、なんとかして事業の継続へと繋げていく。

このように、大きな障害物がのしかかってきた場合でも、完全に押しつぶされることなく、弾力の強さで徐々に蘇るという組織の構築が、企業における「レジリエンス」の考え方なのです。

この点に関して、「レジリエンス」はBCP(事業継続計画)やBCM(事業継続マネジメント)とも非常に関連性が高い概念であり、特にBCMの文脈で以前から語られてきました。

事業継続計画における「レジリエンス」力の高め方

大きな障害に直面しても押しつぶされないと言っても、自然災害においては気持ちだけでは持ち応えることはできません。そこで、事業継続に繋がる具体的な施策を「対応力」と「復旧力」の側面に分けて考えてみます。

・対応力

災害などに対応するため、被害の規模を最小限に抑える策(以下の3つの例)を事前に準備しておくことが、「レジリエンス」においての「対応力」です。

【例】
・地震に備えてサーバラック(ネットワーク機器などをまとめて収納するための専用棚のこと)を固定する
・津波や浸水などの水害に備えて、水の浸水を妨げるドアを設置する
・新型インフルエンザに備えて予めワクチンを接種しておく

・復旧力

実際に被害を受けた際に、早急に復旧をするために事前準備をしておいた手順の策定が、「レジリエンス」においての「復旧力」です。

【例】
・地震の揺れによって固定していたサーバラックが倒れたとしても、すぐに手作業に切り替えて事業の再開ができるように手順を策定
・水害によって建物浸水が起こっても、自宅などから業務の継続が行えるように社内システムへのリモートアクセスの手順を策定
・新型インフルエンザの影響によって、作業要員が手薄になっても、すぐに他部門から業務スタッフが駆けつけて事業継続できる手順を策定

上記それぞれの施策を準備することができれば一番効果的です。しかし、「対応力」の対策には全てコストがかかるため、準備し切れない部分が出てくるかもしれません。その場合は、「復旧力」の対策で補うことできます。このように、投資対効果の判断によって「レジリエンス」力の高め方は異なってくるのです。

まとめ

2011年の東日本大震災の影響によって、多くの企業が長期の事業活動停止を余儀なくされました。今後、そういった災害で同じような被害状況に至らないために、各企業がBCP(事業継続計画)の策定や、「レジリエンス」力の向上に対して力を注ぎ始めています。

各企業では震災での経験を大きな教訓として日々の改善に活かしています。事業継続計画を考える上で、「レジリエンス」は引き続きBCP、BCMとともに理解を深めるべき概念と言えるでしょう。

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