災害現場におけるトリアージ｜企業防災に役立てる方法も解説

災害時には多くのけが人や病人を、限られた医療施設で受け入れなければなりません。そのため、傷病のレベルに応じて選別を行う、トリアージという判定基準が用いられます。この記事では、トリアージの判定基準、対処法、実施のポイントについて分かりやすく解説します。

編集者：坂田健太（さかた けんた）

トヨクモ株式会社 マーケティング本部 プロモーショングループに所属。防災士。
2021年、トヨクモ株式会社に入社し、災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案やサポートに従事。現在は、BCP関連のセミナー講師やトヨクモが運営するメディア『みんなのBCP』運営を通して、BCPの重要性や災害対策、企業防災を啓蒙する。

災害現場でのトリアージ

トリアージとは傷病者に対し、重症度に応じて治療や搬送の優先順位をつけることです。災害時、傷病者を限られた施設で受け入れるために用いられます。

とくに災害現場では、一次トリアージと二次トリアージの2段階に大別されます。

場所、時間、傷病者の状態変化を考慮し、繰り返し行うことが望ましいです。

ここからはそれぞれの手法を解説します。

現場での一次トリアージ「START法」

一次トリアージは被災現場において、短時間で負傷者を選別するために行うトリアージです。この際の判定基準がSTART法（スタート法）で、次の区分でトリアージタグを傷病者に取り付けます。

優先順位は区分Ⅰ→Ⅱ→Ⅲの順に低くなり、区分0は救命の可能性が絶たれた状態です。

より具体的には、歩行が可能な場合は「緑」、歩行は困難であるが呼吸・脈・意識が正常な場合は「黄」、呼吸・脈・意識に異常のある場合は「赤」のタグを取り付けます。

精度の向上を目指す二次トリアージ「PAT法」

二次トリアージは、救護所や避難所で行われるトリアージです。

救出現場より医療資源が充足している状況で行われます。生理学的・解剖学的評価によって、一次トリアージより精度の高い評価を行えます。

• 生理学的評価：意識レベル（JCS）・呼吸・脈拍・ショック症状を判定
• 解剖学的評価：頭部・頸部胸部・腹部・四肢の所見を判定

たとえば、呼びかけて目が開くかどうかで意識レベルを数値化し、判定します。

災害現場で行うトリアージのポイント

災害現場で行うトリアージ、つまりSTART法に基づくトリアージのポイントをまとめます。

企業防災においては、傷病者の救出を社員が行う可能性があります。判定は専門家に任せるとしても、トリアージの基準は応急処置の参考になるでしょう。

自力歩行が可能かどうか

トリアージにおいて最初にすることは「自力歩行ができるか」の確認です。「歩けますか？」と声をかけ、歩けるのであれば緑タグ（区分Ⅰ）の判定をします。

もちろん、緑タグでも隠れた傷病が十分考えられます。しかし、少なくとも緊急性は低いため、他の救出者の判断に移れるでしょう。

自発呼吸があるかどうか

自力で歩けない場合、呼吸ができているかどうかを確認します。

呼吸ができていなければ気道確保を行います。それでも呼吸がなければ、黒タグ（区分0）の判定です。

呼吸ができていて、回数が1分あたり10回〜29回であれば普通の呼吸です。それ以下または以上は赤タグ（区分Ⅲ）の判定をします。

脈が正常であるかどうか

呼吸が普通であれば、脈を確認します。

脈が確認できなければ赤タグ（区分Ⅲ）の判定です。脈がある場合、1分あたり120回以上であれば赤タグ、以下であれば黄タグ（区分Ⅱ）に該当します。

意識があるかどうか

脈が正常であれば、意識の有無を確認します。

「手を握って」や「声を出して」のような呼びかけをし、反応があれば黄タグ（区分Ⅱ）、なければ赤タグ（区分Ⅲ）をつけます。

まとめると、START法は、呼吸・脈・意識の状態を見るにあたって、最初に緑タグか黒タグかを判定するのです。そして次に、緑にも黒にも該当しない傷病者に対して、個別に赤タグ・黄タグの判定を行います。

いつ訪れるか分からない災害に備えて

災害はいつ、どこで発生するか分かりません。

災害が発生した際、企業は従業員の命を守り、安全の確保をする責任があります。同時に、自社の財産が失われないよう保護し、早期に事業活動を復旧することも重要です。

そのためにも実効性のあるBCP（事業継続計画）を策定し、災害に向けて準備を整えましょう。

防災グッズの準備・管理をする

食料や飲料水は生存するために欠かせません。医薬品は怪我の手当や体調を整えるうえで必要です。これらの防災備蓄品の準備・管理を行い、社内に周知しましょう。

救護用品も用意するだけでなく、いざという時に使えるように応急手当について知っておくことが大切です。

BCPを策定する

企業のリスクマネジメントという観点からは、BCP策定や防災マニュアルの作成が有効です。迅速に対処するために、実効性のある計画を策定しましょう。

また、早期に復旧作業を行いたい場合、従業員の安否確認が必要です。安否確認サービスの導入・運用も検討することをおすすめします。

災害現場のトリアージを知り、もしもに備えよう！

今回は、災害現場でのトリアージを紹介しました。

企業が災害現場での安否確認を行うにあたって、従業員やその家族の救助にあたる可能性も十分考えられます。トリアージを知っておくと、初期の救出活動を迷うことなくスムーズに実施できるでしょう。BCPの一環として、トリアージの理解や実践を防災訓練に採用し、災害に備えてください。

編集者：坂田健太（さかた けんた）

トヨクモ株式会社 マーケティング本部 プロモーショングループに所属。防災士。
2021年、トヨクモ株式会社に入社し、災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案やサポートに従事。現在は、BCP関連のセミナー講師やトヨクモが運営するメディア『みんなのBCP』運営を通して、BCPの重要性や災害対策、企業防災を啓蒙する。