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トリアージとは?判断基準や課題・企業防災に応用できる考え方も紹介

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医療現場には「トリアージ」という言葉があります。トリアージとはどのような意味を持つ言葉なのでしょうか。
今回は、トリアージの意味や判断基準、課題などについて解説します。また、企業防災に応用できる考え方についてもご紹介するため、担当の方はぜひ最後までご覧ください。

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監修者:木村 玲欧(きむら れお)

兵庫県立大学 環境人間学部・大学院環境人間学研究科 教授

早稲田大学卒業、京都大学大学院修了 博士(情報学)(京都大学)。名古屋大学大学院環境学研究科助手・助教等を経て現職。主な研究として、災害時の人間心理・行動、復旧・復興過程、歴史災害教訓、効果的な被災者支援、防災教育・地域防災力向上手法など「安全・安心な社会環境を実現するための心理・行動、社会システム研究」を行っている。
著書に『災害・防災の心理学-教訓を未来につなぐ防災教育の最前線』(北樹出版)、『超巨大地震がやってきた スマトラ沖地震津波に学べ』(時事通信社)、『戦争に隠された「震度7」-1944東南海地震・1945三河地震』(吉川弘文館)などがある。

トリアージとは

トリアージとは、怪我や病気の緊急性によって分類を行い、治療の優先順位を決めることです。フランス語の「triage」が由来で、「選別」の意味を持ちます。

自然災害発生時など多数の負傷者が出た現場では、すべての傷病者に迅速な救急医療を提供することが困難です。このような状況で、できるだけ多くの傷病者へ治療を行うために必要な考え方がトリアージです。

トリアージの判断基準

日本のトリアージは、『START法』に基づいて黒、赤、黄、緑の4色で表されます。

トリアージの基準は主に2つあります。

1つ目は、歩行ができるかどうかです。自力で歩行ができる人は、治療の優先度が最も低い「緑色」に分類されます。
2つ目は、呼吸、脈、意識があるかどうかです。歩行ができない人のうち、呼吸や脈に異常がない状態の人は「黄色」に分類されます。一方で、脈や意識がない場合など、直ちに措置が必要な人は「赤色」のタグが付けられます。

なお、すでに呼吸が止まっていて、助かる可能性が低い人に付けられるタグは「黒色」です。

トリアージが行われる現場

トリアージは災害時に限らず、さまざまな現場で活用されています。ここからは、それぞれの現場で行われるトリアージとその特徴について解説します。

緊急搬送の現場

緊急搬送トリアージとは、救急車の要請があった際、それが本当に緊急事案であるかどうかを判断するトリアージです。

救急車が現場に到達した際、要請者に対してトリアージを行います。その結果、緊急性が認められれば救急搬送を行い、認められなければ自力での受診を依頼します。

近年、緊急性のない状況で救急車を呼ぶ人が増加しているという問題があります。必要な患者に手が回らず、助かる命が助からない恐れもあります。東京消防庁は緊急搬送トリアージについて公式Webサイトで周知しています。

参考:救急搬送トリアージの試行について|消防庁

病院内

病院内で行われるトリアージは、診察の優先度を決定するためのものです。

病院内のトリアージでは、災害時に使われるSTART法ではなくJTAS(日本語版緊急度判定支援システム)が使われます。JTASとは、カナダで使用されているCTASをベースに開発されたシステムです。主に患者の緊急度や待ち時間を判断します。

患者の第一印象や聞き取り、JTAS緊急度判定支

避難所

避難所トリアージとは、大規模災害が起こった際、避難所に入りきれないほどの人数が避難所にやってきたときに活用する判断基準です。

被災時は、多くの人が人的・物的な被害を負って避難所に来ます。被害の程度を目安に、避難所で過ごす人を決めます。家屋被害程度が大きくなかったり怪我や病気がなかったりする被災者は優先順位が低く、在宅避難や自宅待機になる可能性もあるでしょう。

自宅での避難になることを想定して、備えておく必要があります。

トリアージにおける課題

トリアージにはさまざまな課題もあります。大きな2つの課題について下記に述べます。。

1つ目は、法整備が不十分であることです。トリアージに関する規定の法律はなく、判断は現場の医師に委ねられています。しかし緊急時のトリアージは命を選択する行為であるため、トリアージのミスで症状が悪化した場合の免責規定などの法整備がないため、トリアージに萎縮する医師も存在します。

2つ目は、負傷者の選別に対する倫理上の問題です。他人が命の選別をすることを倫理的に問題視する声があります。
また、「全員を助けたい」「自分や家族を優先してほしい」などの感情も相まって、トリアージには賛否両論がつきまといます。

企業が知っておくべき「帰宅トリアージ」とは

企業が知っておくべきトリアージには「帰宅トリアージ」があります。これは、社員自らが帰宅の判断を行うための判断基準です。ここからは、企業と帰宅トリアージについて説明します。

帰宅困難者・滞留者問題

大規模災害によって交通麻痺が起こると、帰宅困難者・滞留者が生じます。

東日本大震災が起こった際、東京の震度は5前後でしたが帰宅困難者・滞留者が発生しました。震源から距離のあるエリアでも道路の液状化や一部停電などが起こり、公共交通機関が停止したり、道路が通行できなくなったりして、帰宅できなくなったり、駅前などに滞留する人であふれかえったのです。

このように今後も自然災害が起こると、交通機関の麻痺や道路の地割れなどの被害が考えられるため、これらの被害を想定したうえでの対策が必要です。

帰宅困難者の対応

企業は、社員を安全かつ無事に帰宅させることを考えなければなりません。交通機関が麻痺した場合、会社から自宅まで徒歩で移動しようとする社員が出てきます。災害直後に帰宅させると二次災害に巻き込まれるおそれがあるでしょう。

このような帰宅困難者になる可能性がある人は、公共交通機関が元に戻ったり、混乱が収まったりするまでの数日間程度は、社内に留まってもらうように基準をつくり周知・徹底する必要があります。

帰宅困難者の対策

まずは社内で帰宅困難者を出さないために、「当日は帰宅させない」「地震の規模に合わせて帰宅か宿泊かを判断する」といった取り決めを作っておきましょう。

自然災害が起こった直後は怪我や二次災害の危険があり、無理な帰宅は推奨されていません。帰宅させずに会社で過ごしてもらえば、社員の命を守れるでしょう。

そのために、社内で数日間を過ごすことができるような食料品・水、日用品や携帯トイレ・毛布、段ボールベッドなどを準備しておきましょう。

ただし、事情があってどうしても帰りたい人を強制的に引き留めることはできません。そのような事態でも、社員を危険にさらさないための情報や物品提供などのサポートをできるようにしましょう。

「情報セキュリティのトリアージ」とは

最近は、「情報セキュリティのトリアージ」という考え方もあります。

近年、コンピューターへの不正アクセスが増加しており、企業のセキュリティが脅かされています。しかし、すべての企業がセキュリティに詳しい人材を確保できるわけではありません。緊急事態を見極めて、リソースを集中する必要があります。

情報セキュリティの被害状況などに応じてトリアージの判断を行えば、状況を把握し適切な対応ができるでしょう。状況確認に役立つツールやシステムの整備、インシデント発生時における対応フローの確認などが重要です。

トリアージの基礎を知りもしもの対策をしよう!

トリアージの意味や判断基準、企業におけるトリアージについて解説しました。
トリアージは災害現場でよく聞く言葉ですが、企業の被災時や情報セキュリティにおいても援用される概念です。

いずれの状況でも、被害を想定し事前に対策を練ることが大切です。準備をしておくことで、万が一の状況でも慌てずに対応できるでしょう。

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監修者:木村 玲欧(きむら れお)

兵庫県立大学 環境人間学部・大学院環境人間学研究科 教授

早稲田大学卒業、京都大学大学院修了 博士(情報学)(京都大学)。名古屋大学大学院環境学研究科助手・助教等を経て現職。主な研究として、災害時の人間心理・行動、復旧・復興過程、歴史災害教訓、効果的な被災者支援、防災教育・地域防災力向上手法など「安全・安心な社会環境を実現するための心理・行動、社会システム研究」を行っている。
著書に『災害・防災の心理学-教訓を未来につなぐ防災教育の最前線』(北樹出版)、『超巨大地震がやってきた スマトラ沖地震津波に学べ』(時事通信社)、『戦争に隠された「震度7」-1944東南海地震・1945三河地震』(吉川弘文館)などがある。

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編集者:坂田健太(さかた けんた)

トヨクモ株式会社 マーケティング本部 プロモーショングループに所属。防災士。
2021年、トヨクモ株式会社に入社し、災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案やサポートに従事。現在は、BCP関連のセミナー講師やトヨクモが運営するメディア『みんなのBCP』運営を通して、BCPの重要性や災害対策、企業防災を啓蒙する。