東日本大震災における津波の脅威|被害が拡大した理由も解説

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遠藤 香大(えんどう こうだい)

2011年3月11日に発生した東日本大震災は日本国内観測史上最大規模の地震で、多くの被害が出ました。その後の余震も長く続き、不安な日々過ごした方も多かったでしょう。

東日本大震災は津波の被害も甚大で、国内観測史上最大となる40.5mが観測された地域もありました。想定以上の津波に恐怖を覚えた方も多いはずです。この経験を今後の教訓として活かすためにも、東日本大震災による津波の被害を改めて確認しましょう。

この記事では、東日本大震災における津波被害の全容を紹介します。被害が拡大した理由やこの災害から得られた教訓も紹介しているので、あわせて参考にしてください。

東日本大震災における津波被害の全容

まずは、東日本大震災における津波被害の全容を紹介します。

津波の高さ

東日本大震災による津波の高さは、福島県相馬で9.3m以上を観測しました。宮城県石巻市鮎川では8.6m以上を観測し、多くの地域で類を見ない高さの津波に襲われています。

▲出典:東日本大震災の被害の概要

なお、東日本大震災における津波高がこれほどまでに巨大化した要因は、津波の発生メカニズムに関係していると考えられています。通常、海溝型地震(海のプレートが陸地のプレートを巻き込みながら起こす地震)が発生すると、深部プレート境界のずれ動きが発生して津波が起きる仕組みです。

しかし、東日本大震災の場合は浅部プレート境界も同時に大きく揺れたため、想定以上の津波が発生したと考えられています。

津波の範囲

東日本大震災の津波は、青森県から千葉県のわたる沿岸部に被害をもたらしました。

▲出典:東日本大震災の被害の概要

とくに宮城県では内陸部にまで被害が広がっており、東日本大震災における津波の脅威を感じた方も少なくありません。なお、ここまで津波が広がった要因は、過去数百年の地震発生履歴からは想定できなかった巨大地震が発生したことです。震源域が広範囲となったため、津波の範囲も拡大したと予想されています。

津波による被害

想定よりも大きな津波が発生したことにより、東日本大震災における津波被害は甚大なものとなりました。ここからは、以下の2つに分けて被害状況を詳しく解説します。

  • 人的被害・建物被害
  • 経済的被害

人的被害・建物被害

東日本大震災における人的被害・建物被害は以下のとおりです。

被害状況(2012年1月12日時点)
人的被害・死者:15,844名
・行方不明:3,394名
建物被害・全壊建物:128,529戸
・半壊建物:240,284戸

(参考:東日本大震災の被害の概要

各都道府県の被害状況は以下のとおりです。

▲出典:東日本大震災の被害の概要

なお、人的被害における死者数の約9割が津波による溺死と言われています。つまり、甚大な津波が発生したことにより人的被害が拡大し、多くの方が命を落としています。このことから、今後起こり得る巨大地震に備えるためには、津波対策が必須と言えるでしょう。

経済的被害

東日本大震災の経済的な被害も甚大で、その額は約16~25兆円とも言われています。

▲出典:(2)東日本大震災の経済的影響の特徴

なお、経済的被害がここまで拡大した理由は、電力供給の制約によって被災地以外にも広く影響したことです。津波により原子力発電所などが被害を受け、電力供給能力が著しく低下しました。

その結果、東日本大震災前のような電力需要を賄えず、経済活動が低下しています。一部の企業では事業を停止し、生産活動そのものが停滞していた時期もありました。

つまり、東日本大震災の津波による経済的被害は被災地だけでにとどまらず、それ以上の広がりを見せたことから甚大な被害が生じたと言えます。

東日本大震災の津波被害から得た教訓

東日本大震災の津波被害から得られた教訓は、主に以下のとおりです。

  • 防災体制の強化
  • 柔軟に対応できる体制の構築
  • 通信手段の多重化

それぞれについて解説します。

防災体制の強化

東日本大震災では想定以上の地震や津波が襲ってきたため、従来の備えでは不十分でした。とくに津波被害の大きかった沿岸部では防災の担当職員も巻き込まれ、初動対応に遅れが生じた地域もあります。

さらに、想定以上の被害によって長期間の停電や燃料不足が生じ、防災活動に支障をきたすこともありました。

今後も起こり得る巨大地震や津波に備えて、津波防災地域づくりに関する法律が制定され、安全な地域の整備に役立てられています。東日本大震災以前からあった法律よりも幅広い津波に備えられるようになり、自然災害に強い地域作りに活かしています。

▲出典:東日本大震災における津波による被害

さらに、災害発生時の防災拠点の耐震性能向上や、津波を考慮した施設選びなども重要です。代替拠点の選定や施設整備などにも力を入れ、巨大津波にも耐え得る準備が必要と言えるでしょう。

(参考:津波防災地域づくりに関する法律 | e-Gov 法令検索

柔軟に対応できる体制の構築

津波をはじめとする災害時は何が起こるか想定できないため、柔軟に対応できる体制の構築が欠かせません。東日本大震災の場合は巨大地震や津波による被害だけではなく、原子力発電所の事故も重なり、多くの被害が生じました。

想定以上の状況に事前計画していた防災マニュアルなども通用せず、災害対応に苦労した方も多いでしょう。

そのため、緊急時は被害状況を予測しながら、災害対応に当たることも重要です。関係各所と連携できる体制を整えておき、必要に応じた対策を講じていくべきです。状況に応じて柔軟な対応が取れていると、従業員や事業を守りやすくなるでしょう。

とはいえ、災害時の対応を何も決めていないと迅速な初動は見込めません。津波をはじめとする緊急時は混乱状況にあるため、冷静な判断を下せない可能性があるからです。状況を把握したうえで適切な判断を下せないと、今後の事業継続にも大きな影響をもたらすでしょう。

BCP(事業継続計画)を活用しよう

そこで活用したいのがBCP(事業継続計画)です。BCPとは、緊急時に企業損害を最小限に抑えながら事業の早期復旧を目指す計画です。ある程度を状況を予測したうえでBCPを策定していると、その後の行動を読みやすくなるでしょう。

BCPの策定がまだの方には、トヨクモが提供している『BCP策定支援サービス(ライト版)』の活用がおすすめです。BCPコンサルティングは数十〜数百万円ほどするのが一般的ですが、BCP策定支援サービス(ライト版)は1ヵ月15万円(税抜)で提供できます。津波に備えた対策を行いたい方は、ぜひ検討してください。

通信手段の多重化

津波をはじめとする自然災害時は、通信手段の多重化も必須です。東日本大震災では通信基地局の損壊や流出、停電などによって災害時の有線電話すら機能しませんでした。そのため、関係各所との連携が遅れが、初動にも影響を与えています。

また、長期間にわたる停電と非常用発電機の燃料不足によって通信機器が使用できず、数少ない衛生携帯電話で災害対応を行っていました。これらの経験をふまえ、通信手段の多重化は優先すべき防災対策と言えるでしょう。

災害時にはトヨクモの『安否確認サービス2』の活用を!

東日本大震災によって、災害には上限がないことが証明されました。つまり、現状に満足するのではなく、継続的な防災・減災の取り組みが必要だと言えます。

なお、前述したように、東日本大震災の経験から迅速な初動や通信手段の多重化は、企業における防災対策を行う中で欠かせません。これらの問題を解決するためにおすすめなのが、トヨクモが提供する『安否確認サービス2です。

安否確認サービス2とは、気象庁の情報と連動して従業員の安否確認を自動で行えるシステムです。専用アプリをはじめとする複数の手段で従業員に安否確認通知を送り、その回答結果も自動で集計・分析してくれます。そのため、安否確認にかかる手間を大幅に削減でき、迅速な災害対応が可能となるでしょう。

さらに、メッセージ機能や掲示板機能を活用すると従業員に情報共有したり、議論したりするのもスムーズです。被害状況を把握しながら、今後の事業継続について話し合えるでしょう。

なお、安否確認サービス2国内の大規模災害を想定して、世界各地にデータサーバーを設置しています。災害時にアクセスが急増してシステムの負荷が高まっても、自動的にサーバーを拡張できるため、つながりにくいといったトラブルを防げます。したがって、大規模災害が起きたときも安心して利用できるでしょう。

東日本大震災における津波被害を教訓に未来へ備えよう

東日本大震災における津波被害は甚大で、多くの方が被害に遭いました。被災範囲も広く、震源地から遠く離れた地域でも津波による影響を受けた方もいるでしょう。東日本大震災の経験を教訓とし、今後起こり得る災害に備えることが何よりも重要です。

災害への備えには、トヨクモの『安否確認サービス2』を活用してください。大規模な災害が起きた場合でも安定した稼働が見込めるため、迅速に行動できます。

さらに、安否確認サービス2は初期費用がいらず30日間のトライアル期間を設けているのもポイントです。津波をはじめとする災害時への備えとして、ぜひ無料体験を試してください。

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