BCP対策に有効なITツール・システム｜おすすめのサービス12選を紹介

 BCP対策は、自社の事業を守るために不可欠なものです。BCP対策を講じていなければ、災害などの緊急事態が発生した際、長期にわたって業務が停止する可能性があります。企業の存亡にも関わるため、平時から災害に備えて準備しておくことが重要です。

本記事では、BCP対策に有効なITツールとシステムを紹介します。おすすめのサービスを厳選して12個紹介するため、これからBCP対策を講じるという方はぜひ参考にしてください。

BCPとは

BCP（事業継続計画）は、自然災害などの緊急事態が発生した際、企業の被害を最小限に抑えつつ、中核となる事業を継続・早期復旧するための計画です。「Business Continuity Plan」の頭文字を取ってBCPと呼ばれています。

なお、似ている言葉にSCPというものがあります。SCP（Supply Chain Planning）はサプライチェーンの各段階の計画を策定することです。日本語では、調達継続計画と訳します。

BCP対策の目的と重要性

BCP対策が重要な理由は、以下のとおりです。

• 企業を存続させるため
• 企業価値を向上させるため

企業を存続させるため

BCP対策を講じていると、災害が発生した際にすぐに事業を復旧できます。そのため、業務が中断されている期間を短く抑えられます。短期間で取引先や顧客へサービスや商品を提供できるようになることから、企業を存続させられます。

BCP対策を講じていない場合、災害時が起きてから混乱状態でどのように社員の安否を確認するかから考案しなくてはなりません。業務が停止した場合、リモートワークを導入する体制を整備したり、サーバーを復旧したりする必要がありますが、安否確認に時間がかかると人員の確保がスムーズにいかないでしょう。復旧作業に多くの時間を要することから、取引先や顧客へサービスや商品を提供できない期間が長くなり、企業の存続が難しくなる可能性があります。

企業価値を向上させるため

BCP対策を実施していると、緊急事態に迅速に対応できるため、悪影響を最小限に抑えられます。自社や取引先の事業が中断したり経営が傾いたりするリスクを抑え、取引先や顧客からの信頼につなげることが可能です。

顧客や関連会社から信頼を獲得できれば、企業価値の向上につながります。それにより、従業員のエンゲージメント向上も期待できます。

BCP対策に有効なITツール・システム

緊急事態に事業を継続または早期復旧できるように、BCP対策に有効なITツール・システムを導入している企業は多い状況です。ここでは、BCP対策に有効なITツール・システムの種類について紹介します。

• リモートアクセスツール
• グループウェア
• ビジネスチャット
• 安否確認システム
• データセンターソリューション

リモートアクセスツール

リモートアクセスツールは、社外のPCやスマホなどから、インターネット回線や電話回線を介して社内システムにアクセスするツールです。災害などの緊急事態が発生した際、出勤せずとも業務を行えるため、従業員の安全を確保しながら事業を継続できます。リモートアクセスツールを導入し、テレワークができる環境を整えておくことはBCP対策として効果的です。

グループウェア

グループウェアは、組織内のコミュニケーションを円滑にするための機能を備えたサービスです。メールやチャット、スケジュール管理などの機能を備えており、緊急時に情報共有をスムーズに行えます。

ビジネスチャット

ビジネスチャットは、チャット機能を備えたビジネス向けのコミュニケーションツールです。件名を作成する必要はなく、メールよりも手軽にコミュニケーションを取れます。円滑なコミュニケーションを実現できることからテレワークで大いに活躍し、BCP対策として効果があります。

安否確認システム

安否確認システムは、災害時などの緊急時に従業員に安否確認を行うシステムです。一斉に通知を送信する機能や、自動で回答結果を集計する機能を備えています。手動で従業員に通知を送信したり、回答結果を更新したりする必要はなく、災害時に緊急対応に集中できる点がメリットです。

データセンターソリューション

データセンターソリューションは、サーバーやネットワーク機器などを設置している施設です。災害対策が施されており、災害が発生した際にもサーバーの破損を防止できます。自社とは異なる場所でサーバーを保管することにより、自社と同時にサーバーが被災するのを防止できるため、BCP対策に効果的です。

BCP対策に有効なITツール・システムのおすすめ12選

ここでは、BCP対策に有効なITツール・システムを厳選して12個を紹介します。

RemoteView

画像引用：RemoteView

RSUPPORTの『RemoteView』は、30万社以上で導入されているリモートアクセスツールです。リモートの作業中に遠隔地にあるPCの画面を非表示に設定できます。モニター電源制御方式とブラックレイヤー方式、モニター信号遮断方式という3つの方式によって、情報漏洩を防止できます。

RSUPPORT 株式会社

CACHATTO

画像引用：CACHATTO

e-Janネットワークスの『CACHATTO』は、アプリ終了時にデータを削除するリモートアクセスツールです。コピー&ペーストやスクリーンショットの取得を制御でき、端末を紛失した際の情報漏洩のリスクを最小限に抑えられます。

e-Janネットワークス株式会社

モバイルコネクト

画像引用：モバイルコネクト

NTTコミュニケーションズの『モバイルコネクト』は、他要素認証方式を実現できるリモートアクセスツールです。MCOP認証とBasic認証、機体認証、外部認証連携を組み合わせることにより、不正アクセスを防ぎます。

NTTコミュニケーションズ

Google Workspace

画像引用：Google Workspace

『Google Wordspace』は、メール機能やカレンダー共有機能、ビデオ会議機能などを備えたグループウェアです。ドキュメントやスプレッドシートは複数人での同時作業が可能であり、業務を効率的に進められます。

Google

サイボウズOffice

画像引用：サイボウズOffice

『サイボウズOffice』は、使い勝手にこだわったグループウェアです。ログイン後のトップページには、その日の予定や自分宛の連絡、申請などがまとめて表示されるため、確認漏れを防止できます。

1ユーザーあたり550円（税込）〜の月額費用で利用できます。初期費用は無料で、最低利用期間が1カ月なので、手頃な価格で始められる点が特徴です。

サイボウズ

kintone

画像引用：kintone

『kintone』は、3万社以上で導入されているグループウェアです。ノーコードで業務アプリを作成できるクラウドサービスで、勤怠管理や交通費申請など必要な機能のみをアプリに追加できます。部署別・業種別にテンプレートが100種類以上用意されており、複数のアプリをいくつも作成する必要はありません。

サイボウズ

Slack

画像引用：Slack

『Slack』は、プロジェクトやチームごとにチャンネルを作成できるビジネスチャットです。メンバーはそれぞれの会話に集中できるため、関係のないプロジェクトの通知によって重要な通知が埋もれる心配はありません。

Salesforce

Chatwork

画像引用：Chatwork

『Chatwork』は、43万社以上の企業で導入されているビジネスチャットです。チャット機能やビデオ・音声通話機能、タスク管理機能などを備えています。依頼された業務をタスクに登録し、期限ごとにタスクを管理することにより、タスク漏れを防止できます。

搭載されている機能はいずれもシンプルなもので、システムが苦手という人でも操作しやすいです。BCP対策として導入する場合、スムーズに社内に浸透すると期待できます。

Chatwork

LINE WORKS

画像引用：LINE WORKS

『LINE WORKS』は、LINEと直接やり取りできる唯一のビジネスチャットです。チャットではスタンプを送信できるため、リモートワークでも楽しい職場作りを実現します。

チャット以外にも、掲示板やカレンダー、タスク管理機能、アンケート機能など、充実した機能を備えています。LINEの使いやすさはそのままに、ビジネスに役立つ豊富な機能を使用できる点が特徴です。

LINE

安否確認サービス2

引用：安否確認サービス2

トヨクモの『安否確認サービス2』は、初期費用が0円の安否確認サービスです。最低利用期間は設定されておらず、無理なく導入できます。

自動で通知を送信するだけではなく、未回答者には自動で通知が再送信されます。再送信の間隔や回数を設定しておくと、未回答者に手動で通知を送信する手間を省きながら、未回答者の数を最小限に抑えられます。

トヨクモ

Biz安否確認/一斉通報

画像引用：Biz安否確認/一斉通報

NTTコミュニケーションズの『Biz安否確認/一斉通報』は、通信事業者ならではの堅牢性が特徴で、震度7の地震が発生しても安定して稼働します。台風や豪雨の注意喚起、感染症流行時の従業員の健康管理などを行えるため、災害発生時だけではなく、日常的に活用できます。

NTTコミュニケーションズ

エマージェンシーコール

画像引用：エマージェンシーコール

インフォコム『エマージェンシーコール』は、安否回答率と連絡内容の確認率の100%達成にこだわった安否確認サービスです。回答が得られるまで繰り返し連絡するなどの独自機能によって、従業員の回答漏れを防止します。

インフォコム

企業を存続させるために今からでもBCP対策を

大規模な地震などの災害が発生し、長期にわたって業務ができない状態が続くと、企業の存続が危うくなります。緊急事態が発生してもすぐに復旧できるように、BCP対策を講じておく必要があります。

本記事では、BCP対策に役立つITツール・システムとして、以下のものを紹介しました。

• リモートアクセスツール
• グループウェア
• ビジネスチャット
• 安否確認システム
• データセンターソリューション

本記事で紹介したサービスのなかには、無料トライアルを用意しているものがあります。実際に操作性を確認したうえで契約をすることがおすすめです。ぜひ本記事で紹介したおすすめのサービスを候補に入れて、導入するツール・システムを検討してください。

なお、トヨクモが提供している『安否確認サービス2』は、初期費用は0円で、月額料金のみ発生します。最低利用期間は設定していないため、無理なく始められるでしょう。30日間の無料お試しを提供しているため、実際に操作性を確認してみてください。

編集者：坂田健太（さかた けんた）

トヨクモ株式会社 マーケティング本部 プロモーショングループに所属。防災士。
2021年、トヨクモ株式会社に入社し、災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案やサポートに従事。現在は、BCP関連のセミナー講師やトヨクモが運営するメディア『みんなのBCP』運営を通して、BCPの重要性や災害対策、企業防災を啓蒙する。